「建築物省エネ法」という日本全国の住宅の省エネ基準があります。

日本は寒冷地、温暖地などの基準値が地域別に8区分に定められています。

新築計画があれば地域別基準値の省エネ性能を備えた住宅建築にします。

住宅の室内環境と人の健康状態は切り離せません。

部屋ごとの温度差にムラがある場合は、健康被害が顕著になります。

特に冬季の寒い脱衣所・浴室などの室温変化は血圧が上昇・下降しやすく

心臓や脳に大きな負担が掛り事故につながるケースが

交通事故の7倍になるそうです。

室温差が少ないと血圧も安定して

「ヒートショック」のリスクも低くなります。

また、壁内結露の発生リスクも低くなり、

カビやダニなどを抑制する性能を兼ねています。

統計では省エネ住宅普及率は

北海道から東海地方までの一部までが比較的に多いです。

冬季死亡率は寒冷地に集中しているかというと

北海道は少なく、北関東や甲信越や四国、

或いは九州の一部エリアにみられます。

こうした傾向からも省エネ住宅の普及率が

人の健康と大きく関係すると考えられています。